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メンタルヘルス

技術革新のスピードアップ、企業間競争の激化など社会変化に伴い、職場環境も厳しさを増してきました。そのため、産業構造や雇用形態は大きく変化しています。この変化に対応する過程で、適切ではない仕事の量や質が割り振られ、それが長時間労働といった問題を引き起こします。さらに、会社の将来性や方向性への不安、職場の人間関係など、さまざまなストレスが個人や組織に降りかかっています。これらストレスに対処できなくなったとき、そこにメンタルヘルス(労働者の心の健康)問題が発生しています。

労働政策研究・研修機構の調査によると、約6割の事業所でメンタルヘルスに問題を抱えている社員がおり、その人数は増加傾向にあります。そして約9割の事業所では、メンタルヘルス問題は企業のパフォーマンスにマイナスの影響を与えると認識している、と回答しています。

メンタルヘルス問題を解決することは、社員が持てる力を発揮できる職場の実現、というだけでなく、企業が生産性を維持し、存続していくために欠かすことのできないリスク管理のひとつといえます。

平成18年に厚生労働省から「労働者の心の健康の保持増進のための指針」が発表されました。この指針では、社員ひとりひとりが自分の心身の健康に関心を持つ(セルフケア)、管理監督者を中心に、職場全体で社員のメンタルヘルスに配慮、ケアを行う(ラインケア)を軸とした『4つのケア』を、職場におけるメンタルヘルス対策の枠組みとして示しています。

メンタルヘルスに問題を抱える社員を出さないための一次予防のためには、セルフケア、ラインケアについて定期的に研修を行うことが有効です。

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